【NFTトレンディ】ENS(イーサリアム・ネーム・サービス)とは?

NFTトレンディでは、NFTやブロックチェーンに関連する注目トピックを取り上げて解説する。今週はイーサリアムアドレスを読みやすい文字列にするENS(イーサリアム・ネーム・サービス)について紹介する。
【目次】
- ENSの概要:イーサリアムアドレスを読みやすい文字列に
- ENSの類似サービス:Unstoppable Domains、Solana Naming Serviceなど
- 高額で取引されたENS
- 公共インフラを目指し、DAO化を進める
1.ENSの概要:イーサリアムアドレスを読みやすい文字列に
2022年8月に、200万件の発行を記録したとの発表があったENS。2021年11月には独自のガバナンストークン(投票券付きの暗号資産)を配布したことでも話題になった。ENS(イーサリアム・ネーム・サービス)は2017年5月にローンチしたプロジェクトで、イーサリアムにおけるDNS(ドメイン・ネーム・サービス)を目指している。
ENSを利用すると、イーサリアムのアドレスを短縮し読みやすくできる。たとえば、イーサリアムのアドレスは通常「0xd8da6bf26964af9d7eed9e03e53415d37aa96045」のような英数字から成る文字列だが、これを短縮して「vitalik.eth」のような読みやすく覚えやすい文字列の形にできる。
この短く生成されたENSは、主要なウォレットで暗号資産やNFTを送受信するアドレスとして指定することができる。またOpenSeaなど、ENSを自分のユーザー名やIDとして利用することができるサービスもある。ENSを利用することで、長い英数字文字列を指定するよりも間違いにくく、送金ミスで資産を失ってしまうリスクを小さくすることができる。
ENSのネイティブな接尾辞は「.eth」で、その他にも自分が保有するDNSと同じ文字列であれば「.com」「.org」「.io」「.qpp」「.xyz」「.art」などのENSも利用可能だ。
「.eth」ドメインの登録費用は下記の通りで、文字数の少ないドメインは費用が高くなっている。
- 5文字以上: 年間5ドル(約700円)
- 4文字: 年間160ドル(約2万2千円)
- 3文字: 年間640ドル (約9万円)
ENS開発者のDune Analyticsの分析によれば、これまでENSに支払われたETHは登録料金、更新料金合わせて約3万7400ETH(約89億円)に上る。
ドメインの所有者は自由にサブドメインを生成することができる。また、取得したENSをNFT化して売買したり保有することも可能であり、OpenSeaでは現在31万個ものENSアドレスが出品されている。
2.ENSの類似サービス:Unstoppable Domains、Solana Naming Serviceなど
ブロックチェーンにおけるドメインサービスは、ENS以外にも複数存在している。ここでは代表的な2つのプロジェクトを紹介する。
2019年に立ち上げられたサービスで、「.crypto」「.wallet」「.nft」「.bitcoin」「.x」「.coin」「.888」「.dao」「.zil」「.blockchain」などのドメインを取得することができる。22年7月、GMOインターネットがUnstoppable Domainと提携し、NFTドメイン紹介・登録サービス「CryptoNameクリプトネーム byGMO」の提供を始めた。ENSと異なり、更新料金が無料なのが特徴だ。
関連:GMOインターネットがNFTドメインサービスを提供開始
Solanaのデータ分析などを提供するBonfidaによるSolana上のドメインサービス。「.sol」のドメインを取得できる。新規の取得はオークション形式で行われる。
3.高額で取引されたENS
ENSはNFT化して取引ができ、億を超える金額で取引されたこともある。現在は取得が早いもの勝ちのため、欲しいドメインは大金を払ってでも手に入れるという人もいるようだ。
OpenSeaを見てみると、過去最高額の取引は21年10月に購入された「paradigm.eth」というドメインで、420ETH(当時約1.6億円)で取引された。当時、暗号資産投資企業の「Paradigm」が購入したのではないかと噂されたが、同社は否定している。2番目に高額なのは「000.eth」で、22年7月に300ETH(当時約3,700万円)で購入された。

「000.eth」をはじめ、22年には3桁~4桁数字のENSが高騰した。高騰の理由は不明だが、「635.eth」「153.eth」といったドメインが30ETH(約600万円)以上で売買された記録がある。
また、企業がENSを購入して取得するケースもある。老舗ビールブランドのバドワイザーは、2021年8月に「beer.eth」を30ETH(当時約1000万円)で購入した。
4.公共インフラを目指し、DAO化を進める
ENSは特定の企業ではなく、コミュニティによって運営・維持される、公共的なインフラとなることを目指している。そのため現在DAO(分散型自立組織)化を進めている。21年11月に、ENS保有者に向けてガバナンストークン$ENSの発行とエアドロップを行い、ENSの改善提案や投票に$ENSの保有が必要とされるようになった。
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