OpenSea「取引高99％減」にCFO反論　フォーチュン誌の報道は「不公平」

大手NFTマーケットプレイスのOpenSeaをめぐる報道に、CFO（最高財務責任者）のBrian Roberts氏がツイッターで反論している。

米フォーチュン誌は8月30日、「Trading volume on top NFT marketplace OpenSea down 99% in USD from May peak」と題した記事を、ウェブ版に投稿した。

ブロックチェーンの取引量などを閲覧できるサービス「DappRadar」のデータをもとに、OpenSeaが5月1日に過去最高の27億ドルのNFT取引を処理したものの、8月28日には934万ドル相当になったとして、OpenSeaの取引量は「わずか4カ月で99％減」になったと伝えた。アクティブユーザーも同様に、8月28日時点で2万4020人となり、5月1日の約3分の1に減少したとしている。

これに対し、OpenSeaのCFOであるBrian Roberts氏はTwitterアカウントで「不公平で無謀」と反論。取引高の推移をグラフで示しながら、フォーチュン誌が基準にした5月1日は、3月1日から6月30日までの平均値の約6倍の取引高を記録した日だと指摘。そもそも比較対象として適切でないのでは、との問いを示している。

加えて、「1日に27億ドルを売り上げた」と報じられていることについても、年間に換算すると1兆ドルの売り上げを意味するとして、「Fortune, really?（フォーチュン誌、本当なの？）」と、情報の信ぴょう性に疑義を示す。

Roberts氏は、OpenSeaのアクティブユーザー数と取引量は、7月と5月の比較で各2％減と、比較的横ばいだと主張している。暗号資産市場は常に変わりゆくが、NFTへの関心と興奮は依然として続いていると、一連のツイートをまとめている。