NIPPON.JP、日本の地名をつけたアドレスのドメインNFT発売

無料メールサービスを手がけるNIPPON.JPは4月中に、メールアドレスのサブドメインにひもづいたNFTドメインをNFTマーケットプレイスのNFTStudioで発売する。NFTとして取得したドメインは、実際のサイトのURLとして利用できる。

NIPPON.JPが保有するドメイン「nft.nippon.jp」のサブドメインの「nft」部分を、都道府県名を除く日本の地名などへ変更をできる。リクエストフォームで受け付ける。NFTドメインは、すべての情報が永続的にブロックチェーンに書き込まれているフルオンチェーン形式で発行されるため、オフチェーンNFTに比べてセキュリティー面に優れるという。NFTドメインの発行、販売は日本では初だという。

ドメインは従来、特定のものが投資の対象などになっていたが、近年は暗号資産のトレンドとあわせたNFTドメインにも注目が集まっている。海外ではNFTドメインがデジタル資産としても取引されており、ドメインネームは大手のNFTマーケットプレイスでもアートに次ぐ人気カテゴリーの一つになっている。

購入したNFTドメインは、デジタル資産として保有できるほか、サブドメイン分を「fujisan.nippon.jp」や「ginza.nippon.jp」とすることで、リアルな日本の地名とひもづけたインターネットURLとして利用することができる。また、転売するも可能とのこと。維持費などは不要という。

NFTドメインを販売するNFTStudioは、NFTサービスの開発を⾏うCryptoGameが運営。CryptoGamesはウォレット・イーサリアムなしで遊べるブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」を2019年にリリース。21年3月にはクレジットカード決済対応のクリエーターのNFT販売プラットフォーム「NFTStudio」、21年4月に「NFTStudio OEM」を提供している。