イーサリアム創設者、暗号資産の現状を憂う

イーサリアムの共同創設者であるビタリック・ブテリン氏は表紙を飾った米TIME誌の中で、暗号資産業界に対する展望などを述べた。暗号資産は「使い方を誤るとディストピアに陥る可能性もある」との危惧を明かした。

ブテリン氏は、暗号資産の基盤となるブロックチェーン技術を通貨機能以外の用途に活用する方法としてイーサリアムを創設。イーサは、ビットコインに次いで2番目に取引量の多い暗号資産になり、1兆ドル規模のエコシステムを築いている。

アメリカでは3月上旬にバイデン大統領が、デジタル資産を規制するための連邦計画を求める大統領令に署名。ブテリン氏は、イーサリアムがより公平な投票システムや都市計画、公共事業などの支えるツールとなること、またイーサリアムによって、政府やシリコンバレーがデジタルライフを支配する状況を打破することを望んでいるとコメント。一方で、暗号資産が脱税やマネーロンダリング、詐欺などの手段に使われる危険性も指摘した。

NFTの人気により、取引に使用されるイーサリアムなどのブロックチェーンにも資金が流入している。同氏は、投機性が過剰に高まりすぎていることや、取引手数料の高騰を憂いていると述べた。特に「Bored Ape（退屈したサル）」をモチーフにした人気NFTプロジェクト「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」などの、落札額が非常に高額なNFTに「300万ドル（約3億6000万円）のサルが取引されていると、それは別のギャンブル性を持つ危険がある」と警鐘を鳴らした。

イーサリアム開発の社会的意義にも触れた。ロシアによるウクライナ侵攻を受け、侵攻後3週間で1億ドル（約121億円）以上の暗号資産がウクライナ政府やNGOの支援のため寄付されている。暗号資産は、銀行が利用できないウクライナからの避難民への命綱になる一方で、ロシアの「オリガルヒ」とよばれる新興財閥の幹部が手持ち資産を暗号資産に切り替えて海外の不動産を購入する動きなどがみられ、国際的な制裁を逃れるために利用されることが懸念されている。ロシアとウクライナ双方にルーツを持つブテリン氏自身も、救援活動のために助成金を提供。「この状況での明るい兆しの一つは、暗号資産の最終的な目標は100万ドル（約1億2000万円）のサルの写真でゲームをすることではなく、現実世界で意味のある効果を達成するよう行動することだと多くの人々に思い出させたこと」と述べている。